長期基本方針(2002〜2006)

趣旨

当連盟は昭和58年度(1983)以来長期基本方針を定め、その方針にそってソフトテニスの普及振興を図ってきたが、現在の長期基本方針の期間は平成9年度から13年度

(1997〜2001)であるため、14年度から18年度(2002〜2006)の長期基本方針を策定する.

 

新長期基本方針の理念

従来の基本方針を継続しつつ、時代の変化に率先して対応を図る.時代の変化への対応とは次の各項を指すものとする。

.国(文部科学省、日本体育協会等)のスポーツ振興基本計画に的確に対応を図る.

 具体的には学校・実業団中心の普及体制から地域・クラブ等と共存する普及体制への

 変化に対応すること。

.プレーヤーなど関係者中心の大会消化型、自己満足型運営から主要大会については観客、一般大衆、マスコミなどにもアピールできる事業の有り方に対応する.

.スポーツ界におけるアマチュアリズムの衰退傾向からコマーシャリズムの増長傾向への

 変化に対応する。

.国際化の状況やオリンピックとの関わりの状況がスポーツ界における競技の一般的格付

 や競技者の意欲向上に大きな影響力をもつようになってきていることに積極的に対応

 する。

.IT革命といわれる情報処理の顕著な変化に率先して対応し、実務の効率化、迅速化や

 広報活動の拡充を図る.

 

新長期基本方針の主要課題 「21世紀  輝け ソフトテニス」(キャッチフレーズ)

.競技性の向上

(1)競技性の向上を図るため「競技規則」を見直す。合わせて簡明化を図る。

(2)施設に関する基準を「競技規則」から分離して公認コート基準を含めて見直し、国際的に適用する基準を制定する。

(3)競技レベルの向上を図るため審判に関するあり方を見直し、改定する。

     スピーディーなマッチの進行とトラブルの防止を徹底するため「審判の要領」および「競技規則」に関し、審判団の編成基準、抗議、提訴、警告、退場、資格停止などのあり方を再検討し、「競技規則」から分離して「審判規則」を制定する。

     審判員の一層のレベルアップを図るとともに主要大会における派遣審判制度を検討する。

(4)大会の見直しおよび観客の視点に立った大会運営の改善を図る。

     全日本総合選手権大会の上位戦は、テレビ放送と集客の観点からインドアで実施する。合わせて入場料を徴収し、これを賞金に充てることを検討する。

     地域クラブ育成と実業団チームの減少傾向を勘案し、全日本実業団選手権大会と全日本クラブ選手権大会を統合し、さらに大学、高校などのチームを加えて全日本団体選手権大会に再編する。

     日本スポーツマスターズ(Sports Masters Japan)の正式種目実施を推進し、実施された場合は全日本社会人選手権大会と全日本シニア選手権大会の見直しを図る。

  *選手国際協力金を廃止するとともに、大会参加料を合わせて見直す。またこれにより大会開催地関係費として参加料を還元している大会は増額できるよう配慮する。

  *団体戦、個人戦のスコアボードおよび選手のゼッケンを標準化し、規則に定める。 

(5)マスコミへの積極的な対応を図る。

  *全日本総合選手権大会のNHK放送が継続できるよう万全を期す。

.競技力の向上

(1)世界No.1の実力を維持する。

    *ナショナルチーム、ジュニアナショナルチームの一層の強化を図る。

  *JOCが提唱する一貫育成システムを研究し、選手強化に取り入れる。

(2)選手・指導者の意欲向上を図る。

     顕彰制度を充実させる。

     初歩的指導者の教材を充実させる。

     選手、指導者の各種報酬を基準化し、的確な運用を図る。

(3)公認スポーツ指導者制度の改訂に関し、的確な対応を図る。

(4)指導者バンク(登録制度)を検討、創設する。

(5)競技者規程を抜本的に改訂する。

.国際性の向上

(1)75以上の国際連盟加盟国を目標に国際普及を推進する。

(2)海外で長期間(3ヵ月以上)選手指導できる派遣制度と指導者育成を推進する。

(3)国際大会の拡充と大会運営の標準規定化を推進する。

(4)国際関連諸規定の策定、整備を図る。

(5)国際ソフトテニス組織の運営の有り方や財源を見直し、活性化を図る。

(6)国際関連団体および國際総合大会への積極的な参加を図る。

.大衆性の向上

(1)生涯スポーツとしてすべての年齢層に対する普及を促進する。

(2)小学生クラブづくりを一層促進する。

(3)中学校・高等学校の部活動活性化の検討と促進を図る。

(4)地域型スポーツクラブの体制づくりと学校・実業団を中心とする現体制との共存を

促進する.

(5)ソフトテニスの歌を制定する。

.広報力の向上

(1)テレビ放送を一層充実する.

     全日本総合NHK放送の継続を図る。

     衛星放送チャンネルのレギュラー放送を継続する。

(2)新聞報道の充実を図る。

(3)ソフトテニスサイトジャパンの活用により広報活動を充実する。

(4)ホームページの充実とそれに伴う機関誌「ソフトテニス」「会員報」の見直しを行う。

(5)広報要員の育成を図る。

.組織、財政の強化

(1)ソフトテニスサイトジャパンの構築と円滑な運用による組織の強化と実務の迅速、効率化を図る。

(2)会員登録制度の定着化を促進する。(小・中学生の会費見直しを含む。)

(3)会員登録数による大会参加組数等の見直しを行う。

(4)メーカー等公認、推奨基準の明確化と運用促進を図る。

(5)各種スポンサー獲得推進とそのための諸制度整備を図る。

(6)JOC,日体協との連携を強化する。

.記念事業の実施

日本ソフトテニス連盟創立80周年記念式典実施(1924年創立)を実施する。